増え続ける国内インターネット広告費、初の1兆円超え

日本の広告は全体で6兆円越え

電通が国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年日本の広告費」を発表しました。
その内容によると総広告費は前年比2.9%増の6兆1522億円と3年連続で前年を上回ったとのことで。これは通年で見ると7年ぶり、東京オリンピック開催に向けて、市場全体に盛り上がりが出てきたということでしょうか。

総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長、その後は消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長をけていました。結果的に通年では7年ぶりに6兆円超の市場規模となったというわけです。

《媒体別》

・「新聞広告費」前年比1.8%減の6057億円
・「雑誌広告費」前年比横ばいの2500億円
・「ラジオ広告費」同2.3%増の1272億円
・「テレビメディア広告費」同2.8%増の1兆9564億円

結果として、「マスコミ四媒体広告費」は同1.6%増の2兆9393億円となりました。

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新技術に牽引されるインターネット広告

「インターネット広告費」は、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸びが顕著になっており、同12.1%増の1兆519億円で、初の1兆円超え市場となりました。さらに、「プロモーションメディア広告費」も同0.8%増の2兆1610億円と3年連続で前年を上回り、全体の押し上げました。

《マスコミ四媒体を対象にした業種別》

・「自動車・関連品」同3.4%増(ワゴン、輸入SUVなどの広告が増加)
・「情報・通信」、「家電・AV機器」など21業種中14業種で前年を上回る
・減少業種は、「趣味・スポーツ用品」、「教育・医療サービス・宗教」など7業種

インターネット広告拡大の1要因-加速するメディアミックス※

メディアミックスのあり方が、近年、特にインターネットとの連動が顕著にみられます。ホームページへの誘導を行うテレビCMや広告は既に一般的になり、バナー広告やアフィリエイト広告も数多く見られます。インターネット広告の場合、不特定多数への情報発信であるマス広告とは違い、特定のターゲットに向けた情報発信が可能であることが特徴です。
また、街頭で新製品のサンプリングが活発に行われたり、店頭での手書きPOP広告が話題になったりするなど、特定のターゲットに対する距離の近いアプローチも改めて注目されています。

※メディアミックスとは
メディアミックスとは、複数の異なるメディアを用いた広告戦略を指します。従来のテレビ、ラジオ、新聞、雑誌の四大広告に加えて、交通広告、POP広告、DM、インターネットなど広告にはさまざまな媒体がありますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。複数の異なるメディアを用いることによって、互いのデメリットを補完しあうことがメディアミックスの目的です。
テレビCMは広く情報を発信して認知度を高めることができますが、詳細を限られた時間内で伝えることは困難です。一方、新聞や雑誌広告では、多くの情報量を盛り込むことができます。両者を連動させることによって、認知度を高めた上で、詳細な情報をじっくり伝えることが可能となるのです。このように、メディアミックスを効果的に行うためには、各メディアの特徴をよく踏まえることが必須といえます。

 

《参考》国内インターネット広告費、初の1兆円超え…2014年 電通調べ